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トミタの家づくり舎

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総コストは「建築費」「維持費」「ローン」の三本柱で考える

2020.12.25

Merry Xmas!!

住宅アドバイザーの伊藤です。

今日はクリスマスということで、早朝からクローゼットに隠してあったプレゼントを娘と息子の枕元に仕込んきました。「すみっこぐらし すみっこクレーン」と「バズ・ライトイヤー」です。バズを保育園に連れていくと言ってたらしいですが、喜んでくれてなによりです。

 

さて住宅のお話ですが、まず皆様が気になるのはお金のことではないでしょうか。住宅購入の際に、さまざまな物件資料を比較しながら自分たちの収入やライフスタイルにあった家を探すというのが一般的です。ところが、お家を建てて維持していくためにかかるのは、決して住宅そのものの「物件価格」だけではありません。購入に伴う諸経費や税金、またお家を建てたあとにはローンの利息やメンテナンス費なども必要になってきます。これらを合わせて、住宅購入を決めてからローン完済までにかかる総額がいくらになるのかを把握するべきなのです。

まず、考えなければならないのはお家を保有するのに必要な諸経費。具体的には、手続きに必要な登録費用や税金などです。また火災保険料やローン保証料、ローン手数料といったものも経費になります。すべて合わせると物件価格の10%程度は用意しなければなりません。

次に家を建てた後に必要になってくるのがローンの利息や維持費です。実際、ローン完済時に住宅に要したすべての費用を計算してみれば、これらが思いのほか多額になっていることがわかります。

多くの人にとって住宅を買うというのは初めての経験ですから、物件価格や月々のローン返済額はともかく、利息や維持費まで含めた総支払額についてしっかりとしたイメージを持つことなど不可能に近いはずです。さらに物件価格以外のこの手の費用は、家の選び方、買い方ひとつで大きく変わってきますから、通り一遍の知識だけでは決して十分とはいえません。

住宅を買ったり建てたりする際に、その総額を理解しておくことが大切な理由は、大きく分けて2つあります。
ひとつめは、ローンの利息分まで含めた総額を家の価格だと理解しておくことで、なるべくおトクな支払い方法や返済方法などがみつけやすくなるからです。
そしてふたつめの理由は、最初に総額を把握しておかないと、結果としてか建てたい理想の家づくりが実現できなくなる可能性がでてくることです。
たとえば、最終的に必要な資金額のイメージもないまま、物件価格だ家探しをスタートすると、結局、土地代や諸経費などを合計すると当初の予定予算を大幅にオーバーしてしまうことも少なくありません。諸経費は削れないので、結果的に土地代や物件価格にしわ寄せがいきます。そうなってしまうと価値の高い家を建てるという目的は望むべくもなくなってしまいます。
大切なのは、まず初めの段階で家計収入や貯蓄、今後のライフプランなどを考慮しながら、土地や建物、諸経費なども含めた総予算を決めること。そのうえで、自分の建てる家でどのような暮らしをしたいかをイメージし、それを具体的な形にしていくことがポイントです。
総予算が決まっていれば、その金額を適切に配分できます。それは、見方を変えればお金をかける優先順位を決
めることができるということです。これによって、最終的に資産価値の高いお家づくりがスムーズに進められます。
資金配分では、まず自分たちが理想とする住宅に使えるおおよその金額をはじき出します。その次に、その金額に応じてかかってくる諸経費・税金などを計算します。
じつは、先に家の予算を決めてしまうのには理由があります。住宅は価格も性能もピンキリです。資産価値の高い家にはどうしてもある程度のコストが必要になる一方で、家は安く建てようと思うとまず性能を犠牲にすることになりがちです。さまざまな条件を考えているうちに最後に残った分が住宅の建築費ということになってしまえば、当初考えていた資産価値が意識の外へ追いやられ、いつの間にか最大限に価格を抑えただけの住宅になりかねないのです。大切なことは、予算がないからこのくらいでガマンしよう、という家ではなく、どんな暮らしをたいか、というイメージを実現できる住宅を確保することです。そうして諸経費や家の価格を控除した残りの予算が、土地に割り当てられます。
そこで最初に決めるべきは総予算。そのなかから、お金をかけるべきポイントに優先順位をつけて、それぞれの予算を出す。それこそが家族の快適さを実現する家づくりであり、資産価値の高い家づくりへとつながるのです。

この記事を書いた人:冨田 泰富

代表取締役

生まれも育ちも大東市。大東市消防団にも所属し、結構地元好き!?なんとなく家業を継ぐのを意識し工業高校を経て、環境デザインを芸術大学で専攻。卒業後、大手ゼネコンの現場で監督修行。その後営業職で大手石油会社へも出向し営業スキルを向上させ、34歳で代表取締役に就任。100年近くお世話になった地元への社会貢献の意識を抱き、カッコよくて長く住める『住宅事業』で若い層を市に呼び込む事を考えたり、『介護事業』で安心して介護が出来るまちづくりを実現したり、『相続相談事業』で争いのない相続で、空家も少ない資産価値の高い市になる事を模索したりと日々精進しています!